2026年の あの厳しかった寒さも去り、これからはいよいよ猛暑・・・、イヤ猛暑は越えて酷暑の夏に向かつつこの頃ですが、皆様はいかがお過ごしですか？
そして、暑くなれば、脱水症状も気になるところですが、いよいよ水シーズンですね。しかし、有難いことに日本の水道水は世界的に見ても厳しい水質基準をクリアしており、安全性が確保されているため、蛇口の水を気軽に飲み楽しめます… それが、”毒の遺産で潰れる”とは？？？
こんな中、この何年か前からメディアが にぎわせているPFAS（有機フッ素化合物）問題、別名 自然界に存在しない”永遠の化学物質”とも言われていますが、大変やっかいな有害化学物質かと思わず言えるモノかもしれません。
その製造過程で１万種以上もの多種の化学物質がよせ集まったもので、2026年4月現在、ほとんどの製品、商品は人体への健康被害のリスクが高いため、世界的に製造・輸入・使用禁止となっていますが・・
しかし過去何十年もの間に製造過程中、または使用中に地上に流れ出たのが、地中に浸透し、それが時経過とともに井戸、水道水などに混じり、人体に悪影響になっているため、ますますの厳しい対処が必要になってくるかと思われます。
なぜなら国際がん研究機関（IARC）は世界保健機関（WHO）のがん専門の機関ですが、生活上 大変便利な化学物質で作られた製品、商品ではある反面、PFASの中の一部PFOAは発がん物質を含んでると正式に報告されているモノなんです。
話題のそのPFASとは？
PFAS, (“per-and polyfluoroalkyl substances”)とあまり聞きなれていない言葉ですが、炭素とフッ素が結合した有機フッ素化合物の総称です。実は周りを見渡せば、我々の日常生活の中では、あらゆる面での製品・商品などで使われている大変便利なモノなんです。
しかし、何がきっかけでそのような化学物質が作られたのか？
まずは、歴史も古いアメリカからですが、米国では1940年以降から科学的にも安定し、耐熱性、耐薬品性に優れた”テフロンの基礎”から“原爆という爆弾のカバーするための樹脂として研究されたのです。”
もし原爆を運搬の際、実際に使用する前に酸や熱などでひびが入ったりして、それで爆発でもしてしまえば、自国民ならびに自国の軍隊にも大被害を被ることを避けるために開発されたのです。
そして１９６０年、テフロンとしてケマーズ社（旧デュポン社）のフッ素樹脂の登録商標ですが水や油を弾く耐油性や非粘着性、耐熱性（約260℃）、耐薬品性、潤滑性に優れ、フライパンのコーティングから工業用シール材まで幅広く、様々な製品で使用されてきました。以下がその一例です。
● 食品の包装材 （現在マクドナルドはPFASを含む食品包装紙を廃止し、PPS（非フッ素系の素材）での食品包装紙に切り替えました。）
● 防水スプレー （水だけでなく「油」も弾く（最強の撥水・撥油性）、耐久性が高く、環境に左右されない安定性）
● フッ素加工のフライパン（フッ素コーティングのフライパンに関する規制は、世界的・日本国内ともに近年厳格化が進んで、製造・輸入・使用禁止とも2021年10月だが自主規制を2013年末からやってきています。世界的な規制としては、ストックホルム条約にて2019年に製造・使用禁止です。現在、多くのメーカーはPFOA不使用の製品（PFOA FREE）を販売しています。）
● カーペットなどの繊維 （汚れにくい・落としやすい（防汚性）、防水・耐久性（撥水性、長期間の機能維持水・耐久性（撥水性、長期間の機能維持）
● 泡消火薬剤（石油コンビナート、空港、飛行場、軍事施設などの大規模な油火災を迅速に消火するために使用されている。 PFASは、油の上に水膜を広げる能力が高く、燃えている油を素早く窒息・冷却して消火できます。
そして高温の火災現場でも分解されにくく、効率的に油分に対応できるため、長年主流でした。2010年にPFOS, 2021年にPFOA 共に規制対象となり、順次使用禁止となり、「ノンフッ素泡消火薬剤」の開発・普及が進んでいます。）
● 半導体製造（極めて高い耐熱性、耐薬品性、撥水性を持ち、微細な回路パターンの形成や洗浄プロセスに欠かせないために使われている。特に、反射防止剤やレジスト、製造装置の部材として、歩留まり（良品率）向上と製造プロセスの一貫性を保つ重要な役割を果たしている。）
● コスメ（PFASは耐水性・浸透性・伸ばしやすさ・なめらかさの上昇などで美容・化粧品関係で長年使われてきたが、”健康被害の懸念が高まっている”ということから、日本はPFOSは2010年、PFOAは2023年に化審法に基づき製造・輸入・使用が原則禁止済み、世界的には2025年〜2026年を境に、製造・輸入・販売が全面的に禁止または制限される流れになっています。）
このように、我々の生活の中では重宝に広く使われているモノではあるのです、が 頭の痛い問題として、PFAS製造工場、米軍基地、陸上自衛隊、空港、消防署、駐車場や産業廃棄場などが汚染源と思われているのですが、そこから人体にとって不利益なことが起きつつあるということなんです。
そして一般我々に最も関連のある火事現場などで消火に使われた泡消火剤、その現場跡から水には溶けやすいので雨などと共に地下に潜り込み、遠くまで移動し蓄積されているという事実です。
１万種以上の化学物質からできているPFASは、主には”PFOA”,”PFOS”,そして”PFHxS” などですが、この代表の2種類のPFOA,PFOSには、発がん物質が含まれており泡消火剤に長年使われてきたということなんです。
そしてPFASが何年、または何十年先にまわりまわって井戸水とか、下水道、河川などに入り、最後は浄水場に入るという過程を経て我々の飲んでる水道水に混じりこんでくるということが、遅まきながら日本では近頃やっと社会問題化し、更にこれから起きつつあるのではないかというわけです。
しかし、今現在わかっている、そのPFASがどのくらい水道水に混じっているかの表示方法ですが、表示方法として ”“ng/L(１リットルあたり何ナノグラム)”混じっているかという”暫定指標値/目標値”、または単に”基準値”で表示しています。
暫定指標値とは？
日本では、現在の暫定指標値は ”50ナノグラム/リットル” です。 日本は緩いのか、厳しいのかわかりませんが、毎日そのくらい含まれている水道水を２リットル飲んでも、おそらく生涯 体には影響ないということから、東京水道局にて”50ng/L(ナノグラム/リッター)“と決められたようですが、あくまでこれも暫定ですので、将来の基準値は今の段階ではわかりません。
上記の画像からもお分かりになられる通り、耳かきについた僅かな耳垢を25メーター水泳プールの中に入れたような、本当にほんの僅かな量なんです。これからもPFASの驚くほどの強烈さがお分かりになられるかと思います。
アメリカは大変厳しい数値ですが、これは特にバイデン（元大統領）政権時、環境問題を大変意識していた証拠でもあります。
以下は地域によってバラバラですが、日本での水道水の検査時の暫定指標値、50ng/Lをはるかに超えた地域の数値です。
上記のデータからもお分かりになっていただけるかと思いますが、やはりPFASの汚染源は米軍基地、自衛隊、飛行機の着陸時の火災、走行中または駐車場での車の火災、工場またはその周辺などからが主な原因と思われますが、水に溶けやすいことから雨と共に地中に潜り込んで移動し、井戸水、河川などに混ざりこみ、それが浄水場に入ってしまうということなんです。
河川などに混ざりこみ、それが浄水場に入ってしまう、別の形で岡山県の吉備中央町の浄水場で、大変深刻な問題が発生しましたが、これは後程説明させていただきます。
まず最初に、東京に属してる米軍基地からの東京都の地下水としては最大値である指標値の27倍のPFASがこの２年前ほどですが、検出されました。
この他に日本国内の他の地域にて検査され、かなり高い数値のです。
がん以外にも強い影響はあるのですが、やはり我々日本人の死因トップは全体の約4分の一を占めている”悪性新生物（がん）”であります故、堀下げていきましょう。
まずは、歴史も古いアメリカからですが、米国では1940年以降から開発され、使われ始めており、2000年ちょっと前ごろからは社会問題化し、訴訟が相次いでおります。
特に健康への影響が懸念されるPFASによる地下水汚染をめぐる訴訟で、米東部ニュージャージー州は２０２５年８月、米化学大手デュポンなどから補償金など約２１億ドル（約３１００億円）の支払いを受けることで和解したと発表されています。
また同年の２０２５年９月には、米工業製品・事務用品大手のスリーエム（3M）が、飲料水をPFASで汚染したことを理由として、和解金として最大103億ドル（約1兆5000億円）を支払う合意をしたことが大きなニュースとなっておりました。
住民の血液に含まれていた検査値？
「注」PFASに関する日本の第一人者として、長年にわたりPFAS汚染の問題に深く取り組んでおられる京都府立大学教授の原田浩二先生。 「環境衛生学」を専門とする原田先生は、2002年に京都大学でPFAS汚染問題に取り組み始めて以来、国内外のPFAS研究の最前線で活躍されています。
飲料水としては日本では最悪値の３００倍が検出、住民はどうなったか？
無論、住民は長年その水を飲んでしまっているので、心配のあまり県に血中濃度検査を希望したが、受け入れられず、自己負担でかなりの検査費用だったが行った。そして、その結果はアメリカの指標から言えば、一番悪いケースで１１０倍という超高濃度の結果が、…どうぞ、ご覧ください。
がんを含んで人体の他への影響は？
もう少し詳しくしますと
PFASの”PFOS”, “PFOA” の現状は？
なお、これらはストックホルム条約（POPs条約）に基づき、国際的な規制の対象となっています。
上記の通り、今日現在（２０２６年４月）の段階では、PFASは世界的にも製造・輸入は禁止になってはいますが、問題はPFASが地中にどのくらい潜んでいるのか把握できないので、それが今後どうなっていくのか？？？
今世界中にどのくらいPFASは浸透しているのか？
イヤー驚きましたね！ もう2002年にカナダの北極の熊の肝臓から検出されたわけですから、すでに北極にも広がっていたんですね。この流れなら もうほとんど地球上のあらゆる所に、ゆきわたっているのでしょうね。
日本は、いつからPFAS問題に取り組み始めたのか？
PFASが環境汚染につながっていると問題視され、人間に悪影響（健康被害）を与える可能性が指摘され始めたのは、1990年代後半から2000年代初頭です。詳細な背景は以下の通りです。
● 世界的な転換点（2000年）: PFASの代表的な物質であるPFOSとPFOAについて、主要な製造元であった米3M社が、2002年までに自主的に製造をやめると発表し、リスクが認識され始めました。
● 日本での研究の始まり: 日本国内では、この頃の国際的な流れを受け、2000年代初頭から研究者による汚染の実態調査や研究が徐々に始まりました。
● 健康被害の懸念: 発がん性やコレステロール値の上昇、甲状腺ホルモンの異常など、人への影響が具体的に指摘されるようになり、2005年には米環境保護局が発がん性の可能性が高いと報告しました。
● 日本では2010年代後半から沖縄県や東京都多摩地域などの基地・工場周辺で特に高い濃度の検出が話題となり、その後全国的な実態調査へとつながりました
危険性を告発したノンフィクション作品は？
『毒の水―ＰＦＡＳ汚染に立ち向かったある弁護士の２０年』の著者は、ロバート・ビロット（Robert Bilott）です。
内容: 有機フッ素化合物（PFAS）による汚染を暴き、大企業デュポン社を相手に20年以上にわたって闘った環境弁護士の記録です。
特徴: 映画『ダーク・ウォーターズ 巨大企業が恐れた男』の原作としても知られています。
PFASが環境や人体に残留・蓄積し、がんや病気の原因となる危険性を告発したノンフィクション作品です。
このような毒性のずば抜けて強いPFASに対処できる浄水器は？
使用済み活性炭放置の再汚染問題
★ 汚染の経緯と場所: 吉備中央町の円城浄水場において、PFAS除去に使われた活性炭が、近くの資材置き場に野ざらしの状態で長期間放置されていた。高濃度の検出: 放置されていた活性炭からは、国の暫定目標値の最大約9万倍という極めて高い濃度のPFAS（PFOA）が検出された。
汚染の拡大: 活性炭が置かれていた周辺の土壌（地表5cm）からは、1リットルあたり75万ナノグラムという非常に高い値のPFASが検出され、近くの川（河平ダム周辺）に流れ込んだ。
★ 原因と現状: 原因究明委員会は「資材置き場の使用済み活性炭から流出したと考えるのが妥当」と結論付けている。岡山県は活性炭を回収し、撤去作業を進めたが、2026年時点でもこの問題に関し公害調停が申請されるなど、事態は長期化している。
この問題は、PFAS除去という「環境対策」が、その後の「廃棄物管理の不備」によってさらなる「二重汚染」を招くという、非常に深刻な事例です
もう一つの除去方法は”逆浸透膜（RO）を搭載した浄水器“はPFAS除去に対応しています。
除去原理: 逆浸透膜（RO膜）は、PFASなどの有機フッ素化合物を物理的にろ過する最強レベルの技術。
最後に、「泌尿器科・消化器内科」の伊勢呂哲也先生のPFASに関してのショート動画をご覧ください。
なぜ今問題になっているのか？
日本国内で製造・使用が禁止されているにもかかわらず、ニュースなどで問題視される理由は主に以下の2点です。
★ 過去の残留・蓄積: 規制が始まる前に製造・使用されていたものが環境中に残留しており、それが河川や地下水に流れ出ているためです。
★ 米軍基地・工場周辺の汚染: 半導体の製造過程や泡消火剤として使用されていた経緯があり、一部の地域では我が国の基準値の何十倍、いや何百倍の高濃度にて検出されています。
今後の動向PFASは数千種類以上存在すると言われており、規制対象は今後も増える可能性があります。日本でも水道水の水質基準が厳格化されるなど、対策が強化されてくることは間違いないでしょう。
PFAS規制 日本 いつから？
日本のPFAS（有機フッ素化合物）規制は、2026年4月1日に大きな転換点を迎えます。この日から改正水道法が施行され、PFOSとPFOAの合計値が水1Lあたり50ng以下という目標が、法的な「水質基準」となり、定期検査と改善が義務付けられます。
詳細な規制状況は以下の通りです。
★ 水道水の水質基準化 (2026年4月1日〜)
○ これまで「暫定目標値」だったPFOS・PFOA合算50ng/Lが、厳格な「水質基準」へ引き上げ。
○ 水道事業者への定期検査（3ヶ月に1回以上）が義務化。
★ 関連物質の製造・使用制限 (順次施行)
○ PFOS：2010年より原則禁止。
○ PFOA：2021年より第一種特定化学物質に指定、2023年4月から原則禁止。
その他の関連物質（PFHxS等）も国際条約に基づき段階的に規制が強化中。
★ 食品の基準
○ 2025年2月よりミネラルウォーター類にも、水道水と同じ50ng/L（PFOS・PFOA合計）の基準が適用。
現在、環境省のウェブサイトでは最新のPFOS及びPFOAに関する対応の手引きが公開されており、今後の動向を含めて規制はさらに強まる見通しです
(例えば、東京新聞の２０２６年４月某日、以下の記事があり、ここ引用いたします。）
「健康影響が懸念されるPFASに関する水質検査が４月から義務化されたのに合わせ、国土交通省は水道事業部を運営する地方自治体に、濃度が水質基準を超えた場合は住民らへ速やかに情報提供し、引用制限などの応急対応を取るよう求めている。
こうした内容を盛り込んだ自治体向け対応指針を作成し、水道事業を運営する全自治体に通知した。水道法の水質基準は、PFASの中でも代表的なPFOSとPFOAの２物質合計で１リットル当たり50ナノグラムと規定。
自治体には４月１日以降、原則３か月に一回の水質検査を義務付けた。指針では、濃度をすぐ下げられないケースでは、自治体が住民に検出値などの情報を提供したうえで、飲み水としての利用制限などの応急対応に当たるよう求めた。
その後、代替となる水源が見つからなければ、浄水場のPFASを取り除くための活性炭装置を更新するといった方法により、濃度を可能な限り低減させるよう促した。
検査義務化は一般水道のほか、井戸などを水源として社宅や病院などの居住者に向けて設置する専用水道も対象となる。国交省によると、PFASに特化した指針はこれまでなかった。義務化に先立つ３月２７日付けで都道府県や市町村へ通知した」。
※本情報は2026年5月時点の知見に基づいています。
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最後に、選ばれた浄水器で健康な水と共にピンピンな心身ともに健康的な毎日を送られることを願っています。ありがとうございました。
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